年貢（ねんぐ）は、日本史上の租税の一形態。律令制における田租が、平安初期～中期に律令制が崩壊・形骸化したことにともなって、年貢へと変質したが、貢租（こうそ）という別称に名残が残っている。その後、中世・近世を通じて、領主が百姓をはじめとする民衆に課する租税として存続した。主に、米で納めるため、その米を年貢米（ねんぐまい）と呼ばれた。
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7世紀末～8世紀初頭に始まった律令制における租税は、租庸調制と呼ばれ、人民一人ひとりを対象に課税・徴税する性格が強かった。こうした租税制度は、戸籍・計帳の整備や国郡里（郷）制といった緻密な人民支配システムに大きく依存していた。しかし、9世紀～10世紀ごろになると、百姓層の中で田地を開発・集積する富豪層が出現するようになった。こうした富豪層は田堵と呼ばれ、開発・集積した田地の経営（営田）や私出挙の実施などで富を蓄積し、一般の百姓を自らの経営下に組み込んでいった。このような百姓内の階層分離が進んでいく中で、政府による律令制的支配は徐々に弛緩していき、戸籍・計帳の作成や班田などが実施されなくなっていった。
そうなると、人民一人ひとりを収取（課税・徴税）単位としていた人別支配はもはや不可能となり、政府や支配層にとって別の支配体制を構築する必要が生じていた。まず、公田を支配していた国衙が、当時台頭しつつあった田堵と連携して、土地を収取単位とする支配体制を築き始めた。国衙は、国内の公田を名田に再編成し、名田経営を田堵へ請け負わせ始めた。名田経営を請け負った田堵は、従前の田租や調・庸・雑徭・正税出挙に相当する分量を国衙へ納入した。こうした租税請負の形態を負名（ふみょう）という。上記のうち、主として田租や正税出挙に由来するものを官物（かんもつ）といい、主として調・庸・雑徭に由来するものを雑役（ぞうやく）といった。そして、官物にあたるものが年貢となっていくのである。